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動画マーケティングでコンバージョンとトラフィックを増加させる8つのポイント

ホームページへのアクセスや動画の視聴数を増やして、コンバージョンを増加させるためには、あらかじめ動画マーケティングを展開するにあたっての計画・戦略を立てることが必要です。

動画マーケティングは、youtube・Facebook・Twitter・Instagram・Snapchatなどのあらゆるソーシャルメディアプラットフォームで利用することができ、写真やテキストによる投稿よりも多くの効果を発揮します。

・ソーシャルメディアに投稿された動画は、テキストと写真によるコンテンツよりも1200%多く共有される(Wordstream)

・Facebookにアップロードされた動画は、写真の投稿よりも平均でオーガニックリーチが135%上回る(Socialbakers)

・デモ動画を視聴する消費者は、視聴していない人より購入する可能性が1.81倍高くなる(Adobe)

このようマーケティングに動画を活用することは、売上や流入数・視聴数・共有の増加を図ることができ、非常に有効なマーケティングツールとなります。

しかしながら、マーケティングで動画をうまく活用するためのポイントを知らなければ、効果的に動画を活かすことはできません。

そのためこの記事では、動画マーケティングにおいてコンバージョン(売上・成約)とトラフィック(流入数・視聴数)を増やすために最低限押さえておきたい8つのポイントをお伝えしていきます。

ポイント1:動画を制作する最終的な目的を定義する

videomarketingpurpose

制作する動画コンテンツがどのように自社の価値観・方向性にフィットするのか、見込み客・既存顧客のどのようなターゲットに向けて動画を制作するのかを明確にすることは不可欠です。

・自社の存在意義・価値は何なのか?

・誰に対してのコンテンツなのか?

・動画を視聴することのベネフィットは何か?どのような変化を起こせるのか?

これらの質問に対する明確な答えが求められます。

自社のバリュー、ペルソナ設計、ペルソナに適合する動画のバリューを明確にすることで、より効果性のある動画を制作することが可能になります。

ポイント2:ターゲットはどのメディアを最も利用するか

howmediasns

どの層にアプローチするかにより、使用するメディアは異なります。

一般的に多く使用されるものは、以下になります。

・Facebook

・youtube

・Instagram

・twitter

・LINE

・Snapchat

たとえば、30歳以下の女性がメインターゲットであれば、Instagramを利用することが理想的です。

他のSNSで見ると、メインターゲットが10代の場合はtwitter、30以上はFacebookを利用すると多くのターゲットにリーチすることができます。

株式会社リスキーブランドの調査によれば、Facebookは男性利用者が多く、Instagram・twitter・LINEは女性ユーザーの方が多い傾向にあります。

理想的な顧客(ペルソナ)を定義し、実際の顧客行動について学ぶ時間を費やすことで、より多くのリターンを得ることができます。

ポイント3:コンテンツギャップ分析を行う

gapanalytics

動画コンテンツを制作する前には、競合他社との違い(ギャップ)を分析することが不可欠です。

・競合はどのようなタイプの動画コンテンツを制作していますか?

・どのようなコンテンツ形態が視聴者からの反応を得られていますか?

・競合がまだ手を付けていない形態の動画は何ですか?

競合他社を分析することで、多くを学ぶことができます。

もし予算があるのであれば、競合他社のトップキーワード、ランク付けしているもの、最もトラフィックが多いサイトのページを見ることができるSEMRushのようなツールに投資する価値はあるかもしれません。

ポイント4:ユニークな価値提案を考える

digital content creation concept

目標・使用するメディアが決まり、コンテンツギャップ分析が終わったら、次は動画のユニークな価値提案(UVP)を考えます。

UVPは言い換えると「差別化」になります。

差別化は、視聴者を引き付け、エンゲージメントを向上させるための助けとなります。

・動画で扱うトピック

・スタイルとトーン

・コンテンツをどのように配信するか(コンテンツがどのように視聴者に届くか)

これらの項目をにおいて、どのようなコンテンツを制作すればユニークな価値提案ができるのかを棚卸ししていきます。

ポイント5:導線を意識し、計画を立てる

workflow process chart

動画をどこの場所に配置し、どのような流れで成約を取っていくのか。

これが描けていなければ、動画マーケティングの成功はありません。

・動画コンテンツはどのメディアに配置されますか?

・ホームページと各ソーシャルメディアにはどのような動画コンテンツを公開しますか?それはなぜですか?

・この動画コンテンツはどのような点でターゲットオーディエンスの反応を得られますか?

・この動画コンテンツは、今ある動画コンテンツと比べてどのようなコンテンツのギャップを埋められますか?

・動画コンテンツはどのように視聴され、どのように共有されますか?

公開する一つ一つの動画に意図を持ち、適切に配置していきます。

動画に役割を持たせ、適切な場所にコンテンツを公開することで、はじめて動画が効果的に働きます。

ポイント6:興味を引く内容にし、視聴者を惹きつける

videomarketingaudience

動画の内容が魅力的であるほど、視聴時間は長くなり、共有などで視聴数が増加する確率は高まります。

ブランド動画の場合、ほとんどの人は何かを感じ、何かを得るために動画を視聴します。

すでに世に存在するありふれた当たり前のコンテンツを制作し、いくつかのビデオクリップを追加するだけでは、よほど運がよくない限り望む結果を得ることはできません。

動画の中でも、特にブランドに関連する動画は、他のほとんどのマーケティングフォーマットよりも自由度が高く、顧客や潜在的な顧客に自社価値を示すことができます。

たとえば、GoProが公開している以下の動画が参考になります。

GoProはユーザーが作成した映像を用い、典型的な製品紹介動画ではなく、素晴らしい人間模様を示す動画を公開しています。

結果として、このような動画はGoproの認知度やエンゲージメントの向上に寄与します。

ポイント6:最初の10秒で決まる

first10minutes

最初の5~10秒以内に動画の関心を高めることができなければ、すぐに視聴者は離脱します。

典型的なインターネットユーザーは、注意持続時間が非常に短いのです。

実際に約1/5は、動画が開始されてから10秒以内に離脱します(VIDEO BREWERY)。

最初の10秒以内に、「なぜこの動画を視聴する必要があるのか?」を示すことが不可欠です。

Reebokの 「25,915Daysキャンペーン」では、最初の10秒でテーマに沿ったクリエイティブな見せ方をし、視聴者を引きつけています。

ポイント7:CTAを含める

calltoaction

CTA(コール・トゥ・アクション)とは、次のステップに視聴者を誘導するためのアクションボタンです。

オーディエンスが動画を視聴した後に、成約ページや製品詳細ページに誘導することが必要です。

これは上記で述べた導線に該当し、CTAがなければ視聴者が次のステップに移ることはありません。

視聴者がコンテンツを見ているときに、動画の中のどこかに別の行動を促すよう呼びかけることが不可欠です。

ただし、ミッドロールCTA(動画の途中に出るCTA)には注意が必要です。

場合によっては視聴が中断又は視聴の邪魔をし、視聴者にとっては迷惑な存在になるかもしれません。

ミッドロールCTAを行う場合は、自然に適合しているか、メッセージ内容が脱線していないかを確認することを要します。

ポイント8:適切なSEO対策を施す

seomethod

せっかく動画を制作しても、気づいてもらえなければ意味がありません。

気づいてもらう方法の一つが、SEO対策です。

youtubeにアップロードする際には、

・タイトル

・説明欄(ディスクリプション)

・タグ

に適切なキーワードを含める必要があります。

そうすることでユーザーが検索すると上位表示され、視聴数の増加が見込めます。

まとめ

トラフィックとコンバージョン率を上げるポイントをまとめると、以下のようになります。

①動画マーケティングを展開する目的を決める

②まずは動画を認識してもらう(SEO対策・メディアの選択)

③視聴者を巻き込む(最初の10秒・ギャップ分析・ユニークな価値提案)

④成約につなげる(導線の構築・CTAの設置)

この4つの流れを意識することで、動画マーケティングを効果的に展開することが可能となります。

(この記事はoptinmonsterなどを参考に制作)

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坂本元来

NODL365の代表をしております、坂本元来と申します! 個人事業主に特化したホームページ制作を行っております。 とにかく成約率にこだわり、事業主の人が伝わるHP制作をしっかりと行います。 記事を通して、どなたかのお役に立てれば幸いです。 ホームページ集客の専門家としてお役に立てますので、お困りごとがございましたら些細なことでも、以下の「無料電話相談予約」か「メールで相談」にてお気軽にお問い合わせください!